オフィス不用品回収【買取で廃棄コスト削減!!】

オフィスの移転・閉鎖・レイアウト変更時に発生する大量の不用品。
廃棄費用が高額になりがちな今、「売れるものは売る」という選択肢が注目されています。
ビズトラでは、法人専門の買取サービスを通じて、処分コストを大幅に削減可能!
この記事では、不用品回収と買取の違いや、買取対象アイテム、回収の流れなどを詳しく解説します。
最後には無料査定の申し込み方法もご紹介。まずはご一読ください!

オフィス不用品回収とは?処分と買取の違い

不用品回収サービスとは、基本的に「処分」を前提としたサービスです。
しかしオフィスで使われていた家具や什器には、リユース可能なアイテムが多く存在!!
廃棄は「コスト」ですが、買取なら「資産化」できます。
不用品の中から買取対象を見極めることが、廃棄費用の削減に繋がる鍵となります。

廃棄コストって、実は高いんです…。

買取対象になるオフィス不用品一覧

ビズトラで買取対象となるオフィス不用品アイテムの一例をご紹介します。リユース市場に流通できるものであれば何でも買取可能です!

カテゴリ具体例
デスク・チェア片袖机、フリーアドレスデスク、オフィスチェア、役員用デスクなど
収納家具書庫、キャビネット、ロッカーなど
OA・家電複合機、冷蔵庫、シュレッダー、モニターなど
会議・応接会議テーブル、応接ソファなど
その他観葉植物、仕切りパネル、ホワイトボードなど

買取できないオフィス不用品の例

下記のようなアイテムは、買取対象外となる場合があります。ただし、回収や処分のご相談は可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
※ 状態やメーカー、製造年によっては、例外的に買取可能なケースもございます。詳しくは、現物を確認させていただいたうえでご案内いたします。

カテゴリ対象外の例
家具類破損・破れ・汚損が激しいデスクや椅子、組立不可の什器など
家電・OA機器製造から10年以上経過した複合機、故障している冷蔵庫・モニターなど
消耗品文房具、書類、コピー用紙、飲料・食品など
個人向け家具ホームセンターで購入された家庭用家具・メーカー不明なオフィス家具
特殊な設備大型金庫、業務用ボイラー、工場用機械 など

ビズトラのオフィス不用品回収【3つの強み】

01.法人専門&全国対応

オフィスに特化した査定ノウハウで、移転・閉鎖・改装などの大量処分にも対応可能です。

02.出張無料・査定無料

現地にお伺いして無料で査定。ご希望により即日回収も可能です(地域により要調整)。

03.廃棄+買取のハイブリッド対応

売れるものは高価買取、残った不用品はその場で回収。手間もコストも最小限に抑えられます。

オフィス不用品回収・買取の流れ

  1. お問い合わせ・簡易査定(フォームまたは電話)
  2. 現地訪問・詳細査定(無料)
  3. 買取&回収スケジュールの調整
  4. 当日作業(搬出・回収)
  5. お支払い&完了報告

不用品回収時の注意点とコスト比較

処分だけを専門業者に依頼した場合、デスクやチェアなどの産廃費用は意外と高額になります。
一方、買取を併用すれば、例えば「オフィス家具10点で買取金額10万円」など、実質ゼロ円で処分が実現するケースもあります。
コスト削減の鍵は、「まずは査定」を試すことです。

よくある質問(FAQ)

Q. 何点から回収可能ですか?
A. 買取数が50点未満のご依頼にはお応えできない場合がございます。引取の際にかかる費用(車両費・作業員費を合わせ、少なくとも8~10万円程)はお客様のご負担となります。買取品数が少量の場合、引取費用が買取額を上回る可能性がございます。
Q. 回収だけの依頼もできますか?
A. はい。処分だけの対応も可能です(費用は個別にお見積もりいたします)。
Q. 廃棄証明書は発行できますか?
A. ご希望の方には無料で発行いたします。お申し込み時にお知らせください。

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まとめ:オフィス不用品は捨てる前に「買取」を!

不用品回収=コストがかかるだけ、という時代は終わりました。
オフィス家具や備品の中には、思わぬ高額買取が可能なアイテムも。
法人専門のビズトラなら、不要品の中にある“資産”を見逃しません。
まずはお気軽に、無料の査定をご利用ください。

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廃棄費用に関する主な条件・注意点(※一般業者の標準ケース)

回収量による単価変動

処分する家具の数量が多い場合、まとめて処分することで単価が割安になることがあります。逆に少量(1~2点など)の場合、各社で最低料金が設定されており、その金額が適用されるケースがあります。

搬出作業条件

オフィスビルからの搬出状況によって追加費用が発生することがあります。エレベーター無しで階段搬出が必要な場合や、大型家具の解体・吊り下げ作業が必要な場合は、別途作業料が加算されます。また、ビル養生(保護)のための措置が必要な場合も追加費用の対象です。

時間帯・緊急対応

土日祝や夜間の作業、緊急の依頼には割増料金となる業者もあります。ただし早朝対応を無料で行っている例もあり、対応は業者により様々です。

運搬費・人件費

処分費用(品目ごとの料金)ですが、実際の請求には収集運搬費や人件費が別途加算される場合があります。例えば大型トラック1台あたり¥30,000前後、作業員1名あたり¥18,000前後などの設定例があります。一部業者では金属製オフィス家具の処分費を無料にしている代わりに収集運搬費を請求するケースもあります。

まとめ

以上、各社の公表情報や事例から大阪府内でのオフィス家具廃棄費用の相場をまとめました。実際の費用は依頼する業者や現場状況により増減するため、見積り時に詳細条件を確認することが重要です。

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